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ＰＢＲに変わるものとして期待されたのですが、簿価と時価の開きが大きかったのは、当時がバブル経済全盛期だったからです。 だから、いくら時価ベースで算出しても、資産価値そのものが実体のないバブルの産物だったので、投資の尺度としてはあまり意味を持ちませんでした。
そうですよね、その後土地の値段はどんどん下がっていったのですから。 不況の時はＰＢＲが目安になるとされてきたが、資産価値そのものが、バブルの崩壊によってくずれてしまったために、この尺度も風前の灯火。
ＰＥＲとの決定的な違いは、税引き後利益に減価償却費を加えたキャッシュフローで計算されているため、この数値には企業の成長性が織り込まれているという点です。 それはそうですよね。
減価償却費を加えているということは、この数値が大きければその企業が設備投資を活発にしていることになり、将来の成長が見込まれるとも解釈できるからです。 ただし、いくら設備投資をして将来の成長に備えたとしても、しょせん減価償却費ですから、次第に価値が目減りしていくものに対するコストです。

しかも、投資をしたからといって、必ず成功するとは限りません。 ましてや減価償却費が上がれば、当然ですが利益を圧迫します。
ＰＥＲを一歩進めたＰＣＦＲ株価を1株当たりのキャッシュフローで割った数値を、「株価キャッシュフロー倍率」、英語の頭文字をとって名づけられました。 税引き後利益に減価償却費を加えたもののことで、いわば企業の自己資金を示す数値です。
ＰＥＲが株価を1株当たりの利益で割った数値であるのに対し、ＰＣＦＲは1株当たりのキャッシュフローで割るわけですから、ＰＥＲの変形版とも進化版ともいえる指標です。 ですから基本的な見方はＰＥＲと同じで、ＰＣＦＲが高ければ株価は割高、ＰＣＦＲが低ければ割安であることを示しています。
ＰＣＦＲには企業の成長性が織り込まれている。 たとえば、ある会社が新しい技術を開発するための研究所を設立したとしましょう。
それが将来有望な部門ならこれは価値のある投資です。 ですが、巨額な投資は、利益を圧迫します。
ＰＥＲでいうと、数値が上がり割高であると判断されてしまいます。 ところが、その投資額が反映されているＰＣＦＲを見ると、そんなに悪い数値は出てきません。
その企業の成長性が織り込まれているからです。 ですから、ＰＥＲにしるＰＣＦＲにしろ、単独で用いず、併用して投資の指標にしたいものです。
私たちが株式を購入する場合、その企業がどれだけの収益性をあげているかという問題は、非常に重要になってきます。 収益性が高ければそれだけ儲かっているということですから、当たり前ですよね。
この収益性を、実際に株式投資をしている株主の立場から測定した指標が「株主資本収益率」です。 英語の頭文字をとって「ＲＯＥ」と呼ばれています。
このＲＯＥの計算法は、税引き後の純利益を株主資本で割って算出します。 つまり、投資家の株式を通して出資した資金が、どのぐらいを利益を上げているのかを示す数字なわけです。

株式会社にとって基礎的な収益力を示す数値であると同時に、企業の経営姿勢を示す重要なデータと注目されています。 実際、ＲＯＥの数値を経営目標のひとつに掲げる企業も増えているようです。
ＲＯＥの活用法では、私たち投資家は、この数値をどう活用すればいいのでしょうか。 一般的には、ＲＯＥの数値が高い企業ほど、1株が生み出す利益も高くなるわけですから、収益性がよいと判断されて株価は上がっています。
企業にとっても財務内容が改善されればその数値はＲＯＥに明確に現れ、株価の上昇にもつながっていくわけですから、重要な数値になっています。 ただ単に内部的な財務内容を示す指標ではなく、投資家にとっては、投資先を選ぶ上での大きな目安にもなっているのです。
なぜＥＶＡが注目されるのか？今までも、投資の目安となる指標についていくつか説明してきました。 ＲＯＥ（株主資本利益率）などはその代表格ですが、計算に財務諸表の数値を用いるため、会計処理法を変えるなどの会計政策で操作されやすいとの指摘を受けてきました。
そこで近年注目を集めているのがＥＶＡで、「経済的付加価値」と訳されています。 会計上の数値だけでなく、「経営の質」が問われる時代になってきたのです。

ＥＶＡは、企業が資本を使って生み出した価値を示す指標です。 具体的には、税引き後の営業利益から税金、配当金、金利などの資本コストを差し引いて求めます。
ＥＶＡの最大の特徴は、株主が投下した資本に求められる期待収益率を、資本コストとして人件費などと同様に扱っている点です。 株主重視の指標とも言えるでしょう。
この数値がプラスになったとき、初めて企業は価値を生み出したと判断します。 市場ではＥＶＡを採用している会社の評価はおおむね高く、日本でもＫやＳ、Ｍ、Ｏなどが採用を決めています。
特にＫは、社内の業績評価や人事評価、戦略策定といった様々な分野で全面的に採用しています。 日本では従来から企業が株主を軽視する傾向があると批判されてきました。
21世紀を迎えて「株主価値経営」への方向転換が叫ばれています。

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